《卓上 USB付き電源タップ》
USBポートとAC口が搭載された卓上に特化した電源タップ。
USBポートは最大67Wの高出力でノートPCへの充電にも対応！
PC机でディスプレイやデスクトップPCをAC接続しながら、USBポートを用いてスマートフォン(iPhoneやAndroid)、タブレット(iPadなど)への充電やベッドサイドテーブルでの使用など、ありとあらゆる場所で活躍します。

《最大6台同時接続》
AC100V／源タップ3口、USB-Cを2ポート・USB-Aを1ポート搭載。
ACプラグのみ使用時は合計875W、モニターやデスクライトなど、卓上でご使用されるアイテムをこれ一台で給電することができます。

《充電器の動作状況がわかるスクリーン》
各USBポートの充電速度をリアルタイムで確認できるスクリーンを搭載。
「45W」「65W」といった充電出力を見える化し、スマホやPCを立ち上げなくても確認できます。
さらにCIO独自技術NovaIntelligence(自動振り分け機能)やNovaSafety(安全機能)の動作状況も表示されます。

《コンパクトボディで外出にも》
一般低名正方形の付箋1枚分の8cm角スペースに収まるので、ちょっとしたスペースに設置可能。
長さ1.5mのケーブルは本体と取り外し可能なので、旅行や出張の際に持ち運ぶのにもおすすめです。

《CIO独自制御技術 NovaIntelligenceを搭載》
3台同時充電時はデバイスにあった電力を自動で振り分け、端末に合わせて自動で調整してくれるNovaIntelligence(ノヴァインテリジェンス)を搭載。
ポートの出力を気にしながらデバイスを繋ぐ必要がなく、同時充電時もストレスなく快適に充電が可能です。
合計65Wまでの高出力で、スマホからノートPCの充電まで対応。
※高出力充電には対応したケーブルが必要です。
※デバイスによっては充電できない規格もございます。

《安全機能 独自技術NovaSafety搭載》
CIO独自技術 NovaSafety(ノヴァセーフティ)は、製品温度を常に監視し、製品高負荷時に自動的に電力調整を行います。
ポラリス キューブ デスクをより安心して長くご愛用いただくための安全装置です。

《ずれを防ぐすべり止め仕様》
底面は滑り止めをしてゴム張りを施しました。
複数のデバイスを接続してもずれにくく、安定感抜群です。
デバイスを接続したり、外したりするときに、ちょっとしたわずらわしさを解消します。

《ほこり防止シャッター付き》
差込口への埃の侵入を防止できる「ほこり防止シャッター」付き。
関電や火災の防止に役立つので、安心してお使いいただけます。

《外観にも機能性をプラス》
製品をいつまでも長くご愛用いただきたい。
そんな思いから製品表面に一眼レフカメラのボディのようなザラザラとしたシボ加工を実装いたしました。
携帯する際にも傷がつきにくく、製品を綺麗な状態で保つ事が可能です。
洗練された所持欲満たされるオシャレなデザインを目指しました。

【CIO 安心保証対応】
日本メーカーとして動作不良にもしっかりと対応させていただきます。
初期不良やご使用中の製品不良の際はまずはお問い合わせくださいませ。
お問い合わせ時はご注文番号をお伝えいただくとスムーズです。
※動作検品時に製品を開封し、問題ないものを納品させていただいております為、開封痕がある場合がございます。間違いなく新品未使用の為ご安心いただけますと幸いです。

【配送目安】決済完了より3週間程度で発送

※年末年始・ゴールデンウィーク・お盆期間などの長期休暇中は、お届けまでにお時間がかかる場合がございます。


■内容量：CIO-PCD67W2C1A-WH(1個)

■Polaris CUBE DESKの特徴(スペック)
【急速充電規格】
PD3.0／PPS／QC4.0+
【PSE認証】
取得済み
【サイズ】
約76.5mm×66.8mm×49mm
【重量】
本体：約228g 付属ケーブル：約100g

※入力・出力につきましては、製品仕様(画像)をご確認ください。
CIOの製品について
・PSEマーク取得／認証済み。安心してお使いいただけるので、プレゼントやギフト用品にもお使いください。
・日本メーカーによる安心サポートで、ご購入いただいてから最大1年の保証付き。動作不良にもしっかりと対応させていただきます。
※初期不良やご使用中の製品不良の際はまずはお問い合わせくださいませ。お問い合わせ時はご注文番号をお伝えいただくとスムーズです。
※動作検品時に製品を開封し、問題ないものを納品させていただいております為、開封痕がある場合がございます。間違いなく新品未使用の為ご安心いただけますと幸いです。

■提供事業者：株式会社CIO

【地場産品基準】 
(3-ロ) 当該地方団体において製品の企画立案その他の当該製品に実質的な変更を加えるものでない工程が行なわれており、当該製品の製造業者により、当該製品の価値の過半が当該地方団体の区域内で生じている旨の証明がなされたもの