《ベストバランスを追求》
有線充電はもちろん、ワイヤレス充電でもiPhone1回分の充電が可能な8000mAhのモバイルバッテリー。

5000mAhでは不安、10000mAhでは重くて大きいという方に最適な容量です。
また、充電シーンによって充電速度と発熱抑制、2つのワイヤレス充電モードを選択変更できる切り替え機能を搭載しています。

《薄型軽量》
本体は薄さ約12mm、軽さ約162gと超薄型＆軽量設計。
マグネットで吸着させたスマートフォンと重ね持ちをしても、多くの方の手に収まるサイズ感。

バッグやポーチのポケットなど狭いスペースにも楽々収納可能です。
カフェや新幹線、飛行機、出張や旅行にも最適です。
※安全のためヒーターには直接触れられない構造になっていますが、設定温度によっては、底面及び台座に触れると即やけどにはならないものの熱く感じる程度に熱を持ちます。

《モード選択機能》
本体ボタンを5秒長押しすることで2つのワイヤレス充電モードを切り替えできます。

「ハイパフォーマンスモード」は充電速度を優先。
できるだけ短時間で充電を終わらせたいシーンや外気温の低い時期に最適なモードです。
「セーフティモード」は発熱を抑制し安定充電したいシーンに最適なモードです。
特に気温の高い時期に最適で、手に伝わる熱の不快さや高温による充電停止のリスクを低減します。

ながら充電や充電時間を気にしないおやすみ時などにもおすすめです。
出力 (充電速度) と発熱はトレードオフな関係です。
この相反する要素をモード切り替えにより、状況に合わせて自由にお選びいただけます。
※いずれのモードも最大出力は15Wとなります。
各モードに設定された温度上限 (出力を制御して温度上昇を抑えるタイミング) が異なります。

《Qi2認証製品》
本製品はQi2の安全基準と互換性基準を満たしていることを認証する機関「WirelessPowerConsortium (WPC)」のQi2認証製品です。
最大15Wのワイヤレス充電が可能です。

《最大20W出力の有線充電》
USB-Cポートを使えば、最大20Wの出力で、ワイヤレス充電に対応していないタブレットやイヤホンなど様々な機器を充電可能です。
有線充電はワイヤレス充電に対し、充電速度と充電効率に優れ、低発熱な特長があります。
※USB-Cポートにケーブルを挿すと自動的に有線充電に切り替わります。
そのため、ワイヤレス充電と有線充電の同時充電はできません。
※有線充電にモード切替機能はありません。

《シンプルで美しいアルミ合金ボディ》
放熱性と強度に優れたアルミ合金製シェルを採用。
ミニマルなデザインにすることで、シンプルで高級感ある印象を狙いました。

《完全パススルー充電機能搭載》
モバイルバッテリーを充電しながらiPhoneなどの端末を同時に充電可能です。
一般的なパススルーではなく完全パススルーというCIO独自設計を行っています。
満充電になって以降はモバイルバッテリーを介さず、端末を直接充電する回路に自動で切り替わることでモバイルバッテリー内部のバッテリーセルの負荷を減らし、長寿命化や安全性につながるよう設計しております。
※完全パススルーでの充電時、ワイヤレス充電は5W出力になります。

《CIO安心保証対応》
日本メーカーとして、動作不良にも、しっかりと対応させていただきます。
初期不良やご使用中の製品不良の際は、まずはお問い合わせください。
その際はご注文番号またはご購入店舗などをお伝えいただくとスムーズです。

※動作検品時に製品を開封し、問題のないものを納品させていただいておりますため、開封痕がある場合がございます。
間違いなく新品未使用ですので、ご安心いただけますと幸いです。

■名称：モバイルバッテリー

■サイズ：約 102×70×12 mm

■重量：約 162 g

■対応急速充電規格：Qi2

■バッテリ容量：8000mAh

■ポト構成：USBC ×1

■入力：5V＝3A／9V＝2.22A／12V＝1.67A(Max 20W)

■出力：5V＝3A／9V＝2.22A／12V＝1.67A(Max 22W)

■Qi2ワイヤレス：最大15W

■対応急速充電規格：Qi2充電 ／ PD3.0

■サイクル回数：約300回 ※フル充電・放電の繰り返しにおける目安

■蓄電時間：約120分 ※使用環境により異なる場合があります。

■付属品：取扱説明書(日本語／English)、CtoCケブル(50cm)

【配送について】
決済完了より3週間程度で発送。

※年末年始・ゴールデンウィーク・お盆期間などの長期休暇中は、お届けまでにお時間がかかる場合がございます。

■提供事業者：株式会社CIO

【地場産品基準】
(3ロ (企画立案) ) 当該地方団体において製品の企画立案その他の当該製品に実質的な変更を加えるものでない工程が行なわれており、当該製品の製造業者により、当該製品の価値の過半が当該地方団体の区域内で生じている旨の証明がなされたもの